こんにちは。
EC事業部の佐藤です✨

新型コロナウイルス禍でインターネット通販の利用が広がっていて、
国内の普及率は今年6月時点で51.3%となり半数を超える人が利用しているそうです。
内閣府はいまの勢いが続けば2024年にも米欧並みの8割に達すると試算しています。

新型コロナウイルス感染拡大は、
外出制限や実店舗の営業制限などで消費者の行動を大きく変容させました。
人と人の接触を減らすことが可能なインターネット通販は現在も伸びていて、
コロナ収束後も存在感を保持しそうです。

インターネット通販最大手アマゾンの通販の伸び率が減速した一方、
中小の味方となる新しいECサービスが売り上げを伸ばしています。

WordPressとShopifyは引き続き増加の傾向

2021年11月はWordPress、Shopify、Squarespace、Bloggerが増加したそうで、
CMSを使っていないサイトの割合が減少したほか、Joomlaもシェアを減らしました。

Shopifyが公式提供する定期購買APIに対応した日本初のShopifyアプリ「定期購買」をリリースし、
10日間で100件以上インストールされ、「定期購買アプリ」を含め、
これまで8つのShopifyアプリを提供し、利用店舗数は加速度的に伸びています。

Shopifyの強み

Shopifyの強み、1つはサーバーの強さです。
「サーバーが落ちない」というのはとても重要な要素です。

例えばメディアで自社商品が取り上げられるときは増強を依頼する必要がある。
しかし、Shopifyは準備しておく必要がない。急なアクセス集中でも耐えられます。

2つ目の強みはアプリです。
外部企業が自由にShopify利用店舗向けの
アプリを開発・提供できる仕組みがあります。
日本向けのアプリが少ない点がネックだったが、
日本向けアプリの開発が進んでいます。
2020年は20個程度でしたが、現在では80個以上あるそうです。

「Shopify」に向いている企業

中長期的な成長を目指している企業には、
インフラ面や機能面の拡張性の高さがある「Shopify」が合っています。
ノーコードで運用できるので、
担当者がさまざまなアプリを入れたり、外したりして進むと良さを発揮しやすいです。

Shopifyでの構築をご検討の方は
お気軽にお問い合わせください。

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